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投資コラム

年利7パーセントで資産運用するには?おすすめの投資方法やコツを解説

年利7パーセントで資産運用するには?おすすめの投資方法やコツを解説

投資をするときは目標とする年利を決めて、目標に合う投資方法を選択することが大切です。 これから投資を始めようと考えている方のなかには、「年利7%を目指したい」と考えている方も多いでしょう。ただ、年利7%が達成可能なのか気 […]

年利7パーセントで資産運用するには?おすすめの投資方法やコツを解説

投資をするときは目標とする年利を決めて、目標に合う投資方法を選択することが大切です。

これから投資を始めようと考えている方のなかには、「年利7%を目指したい」と考えている方も多いでしょう。ただ、年利7%が達成可能なのか気になっている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、年利7%は達成可能なのか、おすすめの投資方法や資産運用のコツなどを解説します。ぜひ参考にしてください。


この記事の概要
  • 投資で年利7%は達成可能?
    ⇒ 簡単ではないが、達成可能!

  • 年利7%を目指すうえでおすすめの投資方法は?
    ⇒ 投資初心者は不動産クラウドファンディングや投資信託から始めるのがおすすめ

  • 年利7%を達成するための資産運用のコツは?
    ⇒ 複利効果を活かし、長期投資を心掛ける

投資で年利7パーセントは達成可能?

投資で年利7パーセントは達成可能?

結論として、年利7%で投資を行うことは可能です。

昨今の日本は超低金利と言われることもあり、預貯金でお金を持っていても資産はほとんど増えないことから、

「年利7%なんて実現不可能なのでは?」

というイメージがあるかもしれません。

しかし、株式投資や不動産投資などの投資であれば、年利7%を目指せます。

では、なぜ投資をすると年利7%を達成できる可能性があるのか、理由を見ていきましょう。

資産運用の利回りの目安は3~5パーセント

年利7%で投資ができれば、10年間で資産は約2倍になります。

年利7%を達成できれば効率よく資産を増やせる一方で、投資はリターンが大きければリスクが大きくなると言われることもあり、

「年利7%はリスクが高いのでは?」

と感じられるかもしれません。

また、投資は1年間だけ年利7%を達成すればよいのではなく、長い期間、安定的に高い利回りを維持する必要があります。

そのため、中長期的な投資において、リスクとリターンのバランスを考慮すると、年利3〜5%が現実的な水準とされています。

実際に、米国のMSCI(モルガンスタンレー・キャピタル・インターナショナル)社が公表している、世界の株式を対象とした時価総額加重平均型の株価指数の「MSCI全世界株指数」によると、1999年~2022年の年率は5.9%となっています。

年利3〜5%であれば、長期運用を前提とするなら投資初心者でも目指しやすい目標であるといえるでしょう。

年利3〜5%は初心者でも目指しやすい目標ですが、年利7%も達成不可能な目標ではなく、きちんと投資していくことで実現できる可能性があります。

全世界株式指数の平均年利は6〜7パーセント

年利7%の難易度が高いのか確認するために、全世界株式に投資した場合の利回りを見ていきましょう。

全世界株式に20年間・30年間投資した場合の利回りは以下のとおりです。

20年間の利回り30年間の利回り
平均リターン6.30%7.30%
最大リターン9.18%7.99%
最小リターン3.53%6.13%

期間:1988~2023年

このように、全世界株式に投資した場合、20年間の利回りは6.30%、30年間の利回りは7.30%となっており、長期的に投資することで利回り7%を達成できることがわかります。

つまり、長期投資を前提としてリスク管理をしっかりとできるのであれば、年利7%は現実的な目標であるといえます。

年利7%を狙える投資方法7選

年利7%を狙える投資方法7選

年利7%は実現可能な目標であるとはいえ、どんな投資方法でも達成できるわけではありません。

ここでは、年利7%を狙えるおすすめの投資方法を7つ紹介します。

不動産クラウドファンディング

年利7%を狙うなら、不動産投資の手法の一つである不動産クラウドファンディングを行うのがおすすめです。

不動産クラウドファンディングでは、融資型クラウドファンディングの一種であり、事業者がインターネットを通じて投資家から資金を集め、集まった資金を元手に不動産を購入、管理・運用します。そして、得られた家賃収入や売却益を投資家に分配する仕組みです。

現物不動産投資の場合、実際に物件を購入する必要があり、多額の資金が必要です。さらに、物件の管理・運用もオーナーが行わなければなりません。

しかし、不動産クラウドファンディングなら、1口1万円などの少額出資が可能なファンドが多いうえに、物件の管理・運用は事業者に一任できるため出資後の手間がかかりません。

さらに、不動産クラウドファンディングで期待できる利回りは3〜5%であり、ファンドによっては利回り10%超えのものもあります。

期待できる利回りが高くなれば、リスクも高まる傾向にありますが、出資先によっては年利7%を達成できるでしょう。

不動産投資

不動産投資は、一軒家やマンション、ビルなどの不動産を購入し、売却益または家賃収入を得る投資方法です。

不動産投資では実際に物件を購入する必要があるため、初期費用として少なくとも数百万円〜数千万円はかかるでしょう。そのため、金融機関から借り入れを行うのが一般的であり、投資初心者にとってはやや難易度が高い投資方法であるといえます。

さらに、管理会社に委託しない場合、物件の管理・運用をオーナーが行う必要があったり、宣伝広告費や税金、修繕費など出ていくお金が多かったりと、投資を始めるうえで注意点が複数あります。

とはいえ、不動産投資で期待できる利回りは8%程度とほかの投資方法に比べて高い水準であり、きちんと運用できれば年利7%を狙えるでしょう。

ヘッジファンド

ヘッジファンドとは、基本的な仕組みは投資信託と同じであり、資産運用のプロであるファンドマネージャーに運用を任せ、運用実績に応じて収益が発生する仕組みです。

このように投資信託と似た手法ですが、富裕層向けの投資信託と表現されることの多い投資方法であることが特徴といえるでしょう。というのも、ヘッジファンドは最低出資額が1,000万円からというケースが多く、出資できる人数にも制限があるからです。

また、投資信託では市場の株価に連動した運用を行いますが、ヘッジファンドは私募形式で金融庁の規制を受けないため、投資手法の自由度が高いことも大きな特徴です。

そのため、ヘッジファンドでは株式や債券、金、先物などさまざまな投資対象を持ち、下落相場でも利益を追求します。

ヘッジファンドは10%以上の高い利回りを期待できるため、投資に手間をかけたくない、長期運用を前提としてまとまった資金があるといった方におすすめです。

投資信託

投資信託は、投資家から集めた資金を元手に、資産運用のプロであるファンドマネージャーが管理・運用を行う投資方法です。そして、運用の結果得られた利益を、投資家に配当金として還元します。

基本的な仕組みはヘッジファンドと似ていますが、投資信託は「公募形式」となるため、金融庁の規制を受けることが特徴です。そのため、ヘッジファンドのように下落相場で利益を狙えず、TOPIXや日経平均株価などの指数に連動することを目標に運用されます。

ただ、一口100円からなどの少額投資が可能であること、一度出資すると管理・運用の手間がかからないことなどが魅力です。

投資信託で期待できる年利は3〜8%であるため、選択するファンドによっては年利7%を狙えるでしょう。

REIT

REITは「Real Estate Investment Trust」の各単語の頭文字を取って、通称「REIT(リート)」と呼ばれており、「不動産投資信託」を意味します。

REITは不動産投資法人が発行した投資証券を投資家が購入し、集まった資金で不動産投資を行い、売却益や家賃収入で得られた利益を投資家に配当金として支払う仕組みです。

不動産投資法人にさまざまな不動産の管理・運用を任せられることに加え、証券取引所に上場しているため、株式投資のようにリアルタイムの売買が可能であることが魅力のひとつです。そのため、現金化したいと思ったら、取引時間内であれば保有している投資証券をすぐに売却できます。

ただし、REITは現物不動産投資のように融資を受けられるわけではないため、自己資金の範囲内で投資しなければなりません。

また、期待できる利回りは2〜6%であるため、年利7%を実現するのは不可能ではないものの、現物不動産投資のように大きなリターンが期待しにくいといえるでしょう。

ソーシャルレンディング

ソーシャルレンディングは、融資型クラウドファンディングの一種です。

ソーシャルレンディング業者がインターネット上で投資家から資金を集め、資金を必要とする企業などに対して貸付を行います。そして、借り手は、借入額に対して利息を上乗せして返済することで、貸付利子が投資家に配当資金として支払われる仕組みです。

ソーシャルレンディングは、お金を貸すだけで利益を得られる投資方法であるため、株式投資やREITのように値動きをチェックする必要がありません。1万円からの少額出資が可能であるケースが多いことも魅力でしょう。

ソーシャルレンディングで期待できる年利は3~6%、なかには年利10%という高い利回りが期待できるものもあるため、年利7%を目指す際の選択肢の一つとしておすすめの投資方法です。

しかし、基本的には貸付期間が終了するまで途中解約ができない、貸付先の返済遅延や貸し倒れのリスクがある、日本での歴史が浅いなど注意点も多いため、きちんと情報収集してから始めるようにしましょう。

ETF

ETFは「Exchange Traded Funds」の各単語の頭文字を取ったものであり、日本語では「上場投資信託」という意味になります。

ETFは投資信託と基本の仕組みが同じですが、証券取引所に上場しているため、リアルタイムで売買が可能です。

つまり、出資金の運用は資産運用のプロに任せながら、株式投資のように自由に売買できる投資方法なのです。ただし、配当金は自動で再投資されない、自動で積立買付ができない仕組みであるため、できるだけ手間をかけたくないという方にはあまりおすすめできません。

なお、ETFの利回りは1〜2%程度、なかには4%を超えるケースもあります。短期間で大きなリターンを期待できるわけではありませんが、長期的な運用で年利7%を目指すなら投資先の選択肢の一つになるでしょう。

年利7パーセントで資産運用した場合のシミュレーション

年利7パーセントで資産運用した場合のシミュレーション

年利7%で資産運用した場合、資産はどのくらい増えるのかシミュレーションしていきましょう。

ここでは、元本100万円。500万円、1,000万円として、年利7%で10年・20年複利運用した場合をシミュレーションします。

年利7パーセントで10年間運用した場合

出資額2年4年6年8年10年
100万円114万円131万円150万円172万円197万円
500万円572万円655万円750万円859万円984万円
1,000万円1,145万円1,310万円1,500万円1,718万円1,967万円

年利7%で10年間複利運用した場合、100万円が約197万円、500万円が約984万円、1,000万円が約1,967万円となり、元本がおおよそ2倍になることがわかります。

年利7%を維持できれば、10年間で元本が約2倍となるため、効率的に資産を増やせるといえるでしょう。

年利7パーセントで20年間運用した場合

出資額10年12年14年16年18年20年
100万円197万円225万円258万円295万円338万円387万円
500万円984万円1,120万円1,289万円1,476万円1,690万円1,935万円
1,000万円1,967万円2,252万円2,579万円2,952万円3,380万円3,870万円

年利7%で20年間複利運用した場合、100万円が約387万円、500万円が約1,935万円、1,000万円が約3,870万円となり、時間をかけて運用していくことで大きな資産を形成できることがわかります。

資産運用を始めるときは、いつまでにどのくらいの資産にしたいのかを考え、目標とする年利や運用期間を決めましょう。

たとえば、1,000万円の元手があり、20年間で2,000万円にすることを目標とする場合、年利7%以下で達成できるため投資方法の選択肢が増えます。

つまり、投資を始めるときは、あらかじめ目標を立ててシミュレーションを行い、自分にあった投資方法を選択することが大切であるといえます。

年利7パーセントを達成するための資産運用のコツ

年利7パーセントを達成するための資産運用のコツ

年利7%を達成するためには、自分に合った投資方法を選択するのはもちろん、ポイントを押さえて行うことが大切です。

ここでは、年利7%を達成するための資産運用のコツを解説します。

複利効果を活用する

年利7%を達成するために効果的に資産を増やす方法として、複利効果を活用することは大切なことのひとつです。

複利とは、投資元本に対する利益が再投資され、その利益にも利息がつく仕組みです。たとえば、年利7%で100万円を投資した場合、1年後には107万円になります。これを繰り返すことで、時間が経つほど投資額は雪だるま式に増加します。

では、投資額100万円を年利7%で10年間運用した場合、「複利運用」と「単利運用」ではどれほどの差が出るのか見ていきましょう。

投資額複利運用を行ったときの10年後の資産額単利運用を行ったときの10年後の資産額
100万円197万円170万円

たとえば、100万円を投資し、7年間利回り7%で複利運用した場合、運用資産額は約197万円となるのに対し、単利運用では約170万円となり、約27万円もの差が出ます。

投資期間や元本が増えるほど、差が開いていくため、複利効果を活用しながら投資を行いましょう。

長期投資を前提に行う

1~2年などの短期間での成果を求めず、10年や20年など長期間を前提にした方が、安定したリターンを得やすくなります。

長期投資では、短期的な市場の変動があっても、長期的に考えれば影響を受けにくいからです。

そのため、一時的に相場が大きく下がってしまっても、長期投資を前提としていれば一喜一憂することなく年利7%を目指せます。

分散投資を行う

リスクを最小限に抑えながら年利7%を達成するには、分散投資も欠かせません。

分散投資とは、投資先を一つに限定せず、投資対象や地域、時間を分散させて、複数の投資先に投資することを指します。

投資対象や地域、時間を分散して投資することで、一つの投資先で損失が出ても、ほかの投資先で損失をカバーできる可能性が高まります。

たとえば、株式投資で高いリターンが期待できる企業にすべての資産を投資してしまうと、企業が倒産したときに大きな損失となります。しかし、分散投資をしておくと、一つの投資先で大きな損失が出ても、リスクが分散されて損失を抑えられるでしょう。

ただし、投資ではリターンとリスクは比例するため、分散投資でリスクを下げると、相対的にリターンも下がります。

リスクを抑えつつ年利7%達成するうえで分散投資は重要な考え方ですが、分散投資をしつつ年利7%が達成できるのかをシミュレーションしておきましょう。

積立・追加入金をして運用効率を上げる

年利7%を狙うときは、積立・追加入金をして運用効率を上げることも大切です。

積立・追加入金していくことは時間の分散となり、自然に分散投資を行っていることになりリスクが軽減されます。では、積立・追加入金を行う場合と、一括投資を行う場合の違いを比較してみましょう。

【投資信託で一括入金を行う場合と積立・追加入金を行った場合の比較(金額4万円)】

購入総額購入口数
投資信託の価格の推移1ヶ月目:
1万円
2ヶ月目:2万円3ヶ月目:5千円4ヶ月目:1万円
一括入金4万円4万口4万円4万口
積立・追加入金を行った場合(月1万円)1万円1万口1万円5千口1万円2万口1万円1万口4万円4.5万口

投資信託の購入価格が1万口あたり1万円のタイミングで4万円を一括入金をすると4万口購入できます。

一方、積立・追加入金を行った場合、価格の変動に合わせて購入口数が変わります。

一括入金をするときに購入単価が安ければ問題ありませんが、時間を分散させることで、より安い価格で購入できる可能性があり、積立・追加入金を行うことで価格変動のリスクを軽減してくれるのです。

なお、積立・追加入金のタイミングは、毎月決まった金額が投資できる自動積立のほか、金銭的余裕のあるタイミングで追加入金を行うことも可能です。

きちんと理解したうえで投資を始める

年利7%は適切な方法で投資すれば達成可能な目標であるとはいえ、投資について理解を深めてから始めることが重要です。

たとえば、高いリターンが期待できる投資方法は魅力的に感じるかもしれませんが、周囲の人に

「年利7%以上を達成できる投資方法だから今すぐ始めるべき」

「絶対に儲かるからおすすめ」

などと言われて、投資方法を正しく理解しないまま始めるのは危険です。

勧められるまま安易に投資を始めるのではなく、自分がどの程度のリスクを許容できるのかを把握し、適切な投資戦略を立てましょう。また、投資商品や市場の基本的な知識を身につけることで、より賢明な投資判断ができるようになり、年利7%を達成しやすくなります。

投資で年利7パーセントを狙うときによくある質問

投資で年利7パーセントを狙うときによくある質問

最後に、投資で年利7%を狙うときによくある質問を見ていきましょう。

投資を始めるのにどのくらいの元手が必要?

投資初心者の方のなかには、

「投資をするにはどのくらいの元手が必要なの?」

と疑問に感じている方もいるでしょう。

まず、投資は「余裕資金」で行うことが推奨されています。余裕資金とは、持っている資金から生活費と生活防衛費を差し引いて残ったものを指します。

  • 生活費:日常生活で使うお金(食費、住居費、日用品代、通信費など)
  • 生活防衛費:万が一に備えるお金、将来使い道が決まっているお金(働けなくなった場合に必要なお金や車の購入代など)
  • 余裕資金:持っている資金から生活費と生活防衛費を差し引いたもの

まずは、自分の収支状況を確認し、余裕資金を計算してみましょう。余裕資金の金額がわかれば、投資に回せる金額が明確になります。

年利7パーセントで運用したら資産が2倍になるのはいつ?

年利7%で資産運用した場合、資産が2倍になるタイミングは「72の法則」を使って計算できます。

「72の法則」とは、「どのぐらいの運用利回りで何年間運用を続ければ運用資産が投資元本の2倍になるのか」を算出できるものであり、計算式は以下のとおりです。

  • 1年間の運用利回り(%)×運用期間(年)=72

たとえば、年利7%であれば、

  • 運用期間=72÷7=10.3

となるため、資産が2倍になるまでに約10年かかるとわかります。

概算ではあるものの、投資元本を2倍にするためのおおよそのタイミングがわかるため、気になる方は計算してみましょう。

年利7パーセントだと100万円から2,000万円を達成するまで何年かかる?

元本100万円に対して、年利7%で複利運用した場合、2,000万円になるまでの資産の推移と年数は以下のとおりです。

運用収益合計(元本+運用収益)
0年目0円1,000,000円
5年目402,552円1,402,552円
10年目967,151円1,967,151円
15年目1,759,032円2,759,032円
20年目2,869,684円3,869,684円
25年目4,427,433円5,427,433円
30年目6,612,255円7,612,255円
35年目9,676,581円10,676,581円
40年目13,974,458円14,974,458円
41年目15,022,670円16,022,670円
42年目16,144,257円17,144,257円
43年目17,344,355円18,344,355円
44年目18,628,460円19,628,460円
45年目20,002,452円21,002,452円

上の表のとおり、元本100万円に対して、年利7%で複利運用した場合、2,000万円になるまで約45年かかることがわかります。

比較的高い利回りとはいえ、100万円から2,000万円に資産を増やすには、かなり長い時間がかかります。そのため、積立・追加入金を行うなどして、効率的に資産を増やしていくことをおすすめします。

まとめ

まとめ

今回は、年利7%の投資について解説しました。

年利7%で資産運用ができれば、約10.3年で元本を2倍にでき、効率的に資産を増やせます。しかし、長期的に年利7%を達成するのは簡単ではないため、投資方法を慎重に決めることが大切です。

たとえば、年利7%を目指すなら、不動産クラウドファンディングがおすすめです。少額から始められる不動産投資の一種であり、運用や管理の手間がかからないため初心者でも始めやすい投資方法といえるでしょう。

なお、不動産クラウドファンディングを始めるなら、首都圏の中古物件に特化したエキスパート集団が管理・運用する「不動産BANK」がおすすめです。1口1万円から投資可能で、利回り6%という高いリターンを期待できます。

今回の記事を参考に、目標とする利回りや投資方法を検討してみてください。